慢性疲労症候群の方に向いている仕事とは？働き方のポイントと支援制度を解説

慢性疲労症候群の方に向いている仕事5選

慢性疲労症候群（CFS）を抱えながらも、症状と上手に付き合いながら働くことは可能です。ここでは、慢性疲労症候群の特性を考慮した、無理なく取り組める職種や働き方を紹介します。

1. リモートワークが可能な職種

通勤による身体的負担を避けられるリモートワークは、慢性疲労症候群の方にとって大きなメリットがあります。自宅という安心できる環境で、自分のペースで仕事ができます。

• Webデザイナー・プログラマー
• ライター・編集者
• オンラインカスタマーサポート
• データ入力・事務処理業務

2. フレキシブルな時間設定ができる仕事

慢性疲労症候群は日によって体調の波があるため、働く時間を柔軟に調整できる仕事が向いています。自分の体調に合わせて働ける環境は、症状管理において非常に重要です。

• フリーランスのコンサルタント
• イラストレーター・グラフィックデザイナー
• 翻訳・通訳業務

3. 身体的負担の少ないデスクワーク

慢性疲労症候群の方は、身体的な負担が少なく、座ったまま行えるデスクワークが適しています。特に事務職やIT関連の仕事は身体的な負荷が比較的小さいため選択肢として検討する価値があります。

• 一般事務・経理事務
• コールセンターオペレーター
• システム管理・ヘルプデスク

4. 短時間勤務が可能な職場

フルタイムでの勤務が難しい場合、短時間勤務ができる職場環境も選択肢のひとつです。特に障害者雇用枠での採用では、勤務時間の配慮が得られやすい傾向があります。

• パートタイム事務職
• 図書館司書・アシスタント
• 障害者雇用枠での事務・IT職

5. 自分のペースで取り組める創造的な仕事

自分のペースで進められる創造的な仕事は、慢性疲労症候群の方にとって理想的な選択肢です。特に自営業やフリーランスとして活動することで、体調に合わせた働き方が可能になります。

• Webサイト制作・運営
• ブログやSNSのコンテンツ制作
• ハンドメイド作家・クラフト制作

厚生労働省の調査によると、慢性疲労症候群がある人のうち、軽症の人は約64%、重症の人でも約5%が何らかの形で就業していることがわかっています。症状の程度に応じて、あなたが無理なく続けられる仕事を見つけることが重要です。

仕事選びでは、自分の症状の特徴や限界をよく理解し、それに合った職種や勤務形態を選ぶことが重要です。また、無理をせず適切な休息を取りながら働くという意識も大切になります。次のセクションでは、慢性疲労症候群と共に働く際の具体的な工夫について解説します。

慢性疲労症候群と働き方の工夫

慢性疲労症候群（CFS）を抱えながら働き続けるためには、症状とうまく付き合いながら仕事を続けるための工夫が欠かせません。ここでは、CFSの症状を管理しながら無理なく働くためのポイントをご紹介します。

体調管理と仕事の両立ポイント

慢性疲労症候群との共存には、日々の体調管理が重要です。仕事を継続するためのポイントを意識しましょう。

• 体調の良い時間帯に重要な業務を集中させる
• 定期的な小休憩を取り入れ、疲労蓄積を防ぐ
• 週の予定を立てる際に、回復のための日を設ける
• 質の良い睡眠を確保するための工夫を行う

エネルギー配分法（ペーシング）の活用

ペーシングとは、限られたエネルギーを効率的に使うための方法で、慢性疲労症候群の方には特に有効です。

• その日使えるエネルギーの範囲内で活動する
• 仕事のタスクを「高・中・低エネルギー」に分類し、体調に合わせて選択
• 「ストップ・レスト・ペース」の原則を守り、定期的に休息を取る

職場での配慮や環境調整の依頼方法

必要な配慮を得るためには、効果的なコミュニケーション方法を知っておくことが重要です。

• 具体的な状況と必要な配慮を明確に伝える
• 医師の診断書や推奨事項を提示し、医学的根拠を示す
• 産業医や保健師などに相談し、橋渡し役を依頼する

依頼する主な配慮事項としては、フレックスタイム制の適用、休憩を取りやすい環境づくり、静かな作業環境の確保などが考えられます。

テレワーク・時短勤務の活用法

近年普及したテレワークや時短勤務は、慢性疲労症候群の方にとって大きなメリットとなります。

• 自宅の作業環境を整え、作業と休息の切り替えがしやすいスペースを確保
• 業務の見える化を図り、成果物で評価されるよう工夫
• 重要度と緊急度に基づいた業務の優先順位付けを徹底

慢性疲労症候群と共に働くには、自分の体調と向き合いながら適切な働き方を選択することが重要です。無理をせず自分のペースを尊重しつつ、必要な配慮を求めながら仕事を続けていくことが、長く安定して働くための鍵となります。

就労支援機関の活用法

慢性疲労症候群（CFS）を抱えながら就職や復職を目指す場合、専門的なサポートを提供する就労支援機関の活用が効果的です。これらの機関では、病気や障害の特性に配慮した就労支援や職場調整のサポートを受けることができます。

就労移行支援事業所のサポート内容

就労移行支援事業所は、障害者総合支援法に基づき、一般企業への就職を目指す方へのサポートを行う福祉サービスです。慢性疲労症候群の方も利用できる場合があります。

• 職業能力の評価と適性に合った職種の提案
• 体調管理や自己管理スキルの向上支援
• 模擬的な職場環境での訓練（施設内訓練）
• 企業での実習機会の提供（施設外訓練）
• 就職後の職場定着支援（最長3年間）

利用するには、お住まいの市区町村の障害福祉課などで「障害福祉サービス受給者証」の発行を受ける必要があります。

ハローワーク（障害者窓口）の利用方法

ハローワークには障害のある方の就労を専門的にサポートする窓口があり、慢性疲労症候群の方も利用できます。障害者手帳がなくても、医師の診断書があれば支援を受けられる場合があります。

• 専門の就労支援ナビゲーターによる個別相談
• 障害特性に配慮した求人情報の提供
• 履歴書の書き方や面接対策などの就職準備支援
• 企業との面接同行や採用後の職場定着支援

難病患者就職サポーターの活用

難病患者就職サポーターは、難病のある方の就労をサポートする専門スタッフで、主要なハローワークに配置されています。慢性疲労症候群は神経難病の一種として認識されているため、このサポートを受けることができます。

• 難病の特性を踏まえた職業相談や職業紹介
• 難病の症状に配慮した求人開拓
• 企業に対する難病に関する情報提供や理解促進
• 主治医や医療機関との連携支援

障害者職業センターのサービス

障害者職業センターは、各都道府県に設置されている公的な就労支援機関で、専門的な支援を受けることができます。

• 職業評価：作業検査や面接を通じて適職を探る
• 職業準備支援：職場で必要なスキルを身につける訓練
• ジョブコーチ支援：実際の職場に専門家が同行し、環境調整をサポート
• リワーク支援：休職中の方の職場復帰をサポート

特に「リワーク支援」は、慢性疲労症候群で休職中の方が段階的に職場復帰するための訓練プログラムとして有効です。

慢性疲労症候群の方が利用できる支援制度

慢性疲労症候群（CFS）により就労が困難になった場合や、症状管理のための医療費負担が増加した場合に利用できる様々な公的支援制度があります。ここでは、経済的な不安を軽減し、安心して治療に専念するための主な支援制度をご紹介します。

障害者手帳の取得と障害者雇用

慢性疲労症候群の症状が重度で日常生活や社会生活に大きな影響がある場合、特に二次障害として精神症状が出ている場合は、精神障害者保健福祉手帳の取得を検討してみましょう。

• 税制上の優遇措置（所得税・住民税の控除など）
• 公共交通機関の運賃割引
• 医療費の助成
• 障害者雇用枠での就職機会の拡大

関連記事

障害者手帳とは？種類や等級、申請方法からメリット・デメリットまで徹底解説

障害者手帳の基本知識から申請方法、メリットまで徹底解説。身体障害者手帳、精神障害者保健福祉手帳、療育手帳の種類や等級、取得方法、受けられる支援サービスを詳しく紹介。手帳がなくても利用できる支援制度も解説しています。障害のある方の生活をサポートする情報が満載です。

障害年金の申請条件と手続き

障害年金は、病気やケガによって生活や仕事に支障をきたす状態になった場合に受給できる公的年金制度です。慢性疲労症候群の症状が重く、長期にわたり就労が困難な状態にある場合、申請を検討する価値があります。

• 障害基礎年金：国民年金加入者対象（1級・2級のみ）
• 障害厚生年金：厚生年金加入者対象（1級・2級・3級）
• 受給条件：初診日に年金制度加入、保険料納付要件等

関連記事

障害年金とは？受給条件から申請方法まで徹底解説【2025年最新版】

障害年金の基本的な仕組みから受給条件、申請方法、受給額まで徹底解説します。精神障害や発達障害も対象となる障害年金は、就労しながらでも受給可能なケースがあります。年金種類別の特徴や併用できる支援制度、不支給時の対応など、障害年金を適切に活用するための情報が満載です。

傷病手当金の利用方法

傷病手当金は、会社員や公務員が病気やケガのために会社を休み、給与を受けられない場合に支給される制度です。

• 健康保険（社会保険）加入者が対象（国民健康保険は対象外）
• 支給額：直近12ヶ月の平均標準報酬日額の3分の2相当額
• 支給期間：同一の病気やケガについて最長1年6ヶ月まで

自立支援医療制度の活用

自立支援医療制度は、障害や疾病の治療にかかる医療費の自己負担を軽減する制度です。慢性疲労症候群に伴う精神症状の治療を受ける場合、「精神通院医療」の対象となる可能性があります。

• 医療機関での自己負担額が原則1割となる
• 所得に応じて月額上限が設定される
• 精神疾患の治療のための外来診療、投薬、デイケアなどが対象

生活保護など経済的支援の選択肢

慢性疲労症候群の症状が重く、働くことが困難で収入が得られない状態が続く場合、最後のセーフティネットとして生活保護制度の利用を検討することも選択肢の一つです。

これらの支援制度を適切に活用することで、経済的な不安を軽減し、治療に専念することができます。自分の状況に合った制度を選び、必要に応じて専門家のサポートを受けながら申請手続きを進めていきましょう。

慢性疲労症候群(CFS)とは？主な症状と原因

慢性疲労症候群（Chronic Fatigue Syndrome: CFS）は、原因不明の強い疲労感が長期間続く疾患です。近年では「筋痛性脳脊髄炎/慢性疲労症候群（ME/CFS）」とも呼ばれ、世界保健機関（WHO）によって神経系の難病として分類されています。

慢性疲労症候群の定義と特徴

慢性疲労症候群は、健康な人が突然、原因不明の強い倦怠感や疲労感に襲われ、日常生活に支障をきたすほどの症状が長期間にわたって続く病気です。一般的な疲れとは異なり、休息や睡眠をとっても回復しません。

• 6ヶ月以上続く、説明のつかない強い疲労感
• 休息や睡眠をとっても改善しない
• 身体的・精神的な活動後に症状が悪化する

主な症状と日常生活への影響

慢性疲労症候群の症状は多岐にわたり、その重症度も個人差があります。

• 強い疲労感：休息をとっても改善しない深い疲労
• 労作後の倦怠感(PEM)：活動後の症状悪化と長い回復時間
• 筋肉痛・関節痛：原因不明の痛みが全身に
• 脳霧（ブレインフォグ）：思考力や集中力の低下
• 睡眠障害：不眠や過眠、睡眠の質の低下
• 光・音への過敏症：通常の刺激に過剰に反応

慢性疲労症候群の原因

慢性疲労症候群の正確な原因は完全には解明されていませんが、いくつかの要因が関与していると考えられています。

• 感染症要因：ウイルス感染をきっかけに発症するケース
• 免疫系の異常：免疫系の機能不全や慢性的な炎症反応
• 神経内分泌系の異常：視床下部-下垂体-副腎系の機能障害
• 遺伝的要因：特定の遺伝子が関連している可能性
• ストレスや環境要因：発症の引き金になることがある

近年の研究では、これらの要因が複合的に作用することで慢性疲労症候群が発症するという説が有力視されています。診断は他の病気を除外しながら症状に基づいて行われ、特定の検査だけで確定できるものではありません。

慢性疲労症候群の方の雇用状況と就労の課題

慢性疲労症候群（CFS）を抱える方々は、その症状の特性から就労において様々な困難に直面します。このセクションでは、慢性疲労症候群の方の雇用の実態や、働く上での課題について解説します。

慢性疲労症候群による離職・休職の実態

厚生労働省の「慢性疲労症候群患者の日常生活調査報告書」によると、CFSの発症が職業生活に大きな影響を与えていることが明らかになっています。

• すぐに仕事を辞めた：約21%
• 休職後に辞めた：約30%
• 仕事を変更した：約14%
• 休職中：約32%
• 仕事を続けている：約3%

また、症状の重症度によって就労状況に大きな差があります。

• 重症：働いている（約5.4%）、働いていない（約94.6%）
• 中等度：働いている（約11.8%）、働いていない（約88.2%）
• 軽症：働いている（約64.7%）、働いていない（約35.3%）

仕事を続ける上での主な障壁

慢性疲労症候群の方が仕事を続ける上で直面する主な障壁には、以下のようなものがあります。

• 予測不可能な症状の変動による業務計画の困難さ
• 少しの活動後に症状が悪化する労作後の倦怠感（PEM）
• 思考力や集中力の低下による業務効率の低下
• 通勤による身体的負担
• 柔軟性のない勤務形態や長時間労働の慣行
• 外見からは症状がわかりにくいことによる周囲の理解不足

職場での理解を得るための対応策

慢性疲労症候群と共に働き続けるためには、職場の理解と適切な配慮が欠かせません。効果的なアプローチとしては、医学的に認められた疾患であることを伝え、具体的な症状と業務への影響を説明することが重要です。また、フレックスタイム制の適用や在宅勤務、業務内容の調整など、具体的な配慮の提案も効果的です。

慢性疲労症候群による離職率の高さは、現在の雇用環境が多様な健康状態に対応しきれていないことを示しています。しかし、適切な配慮と柔軟な働き方を取り入れることで、就労継続の可能性は広がります。

慢性疲労症候群の治療と就労の両立

慢性疲労症候群（CFS）の治療と仕事を両立させることは容易ではありませんが、適切な治療アプローチと自己管理を組み合わせることで、症状をコントロールしながら就労を継続することが可能な場合があります。このセクションでは、慢性疲労症候群の治療法と就労を両立させるための方法を解説します。

現在の主な治療アプローチ

慢性疲労症候群は原因が完全に解明されていないため、根治療法は確立されていません。現在は主に症状の緩和と機能の改善を目指した治療が行われています。

• 薬物療法：疼痛管理、睡眠障害、自律神経症状などに対応する薬物
• 段階的運動療法：過度な運動は避け、個々の能力に合わせた軽い運動
• 認知行動療法：症状への対処法習得や不安・抑うつの軽減
• ペーシング：活動と休息のバランスを取り、エネルギーを管理する方法

セルフケアの重要性と実践法

慢性疲労症候群の管理において、日常的なセルフケアは非常に重要です。特に仕事と治療を両立させるためには、エネルギー管理が効果的です。

• 自分の1日のエネルギー量を把握し、その70〜80%程度の範囲内で活動する
• 生活リズムを整え、可能な限り同じ時間に就寝・起床する
• バランスの良い食事と十分な水分摂取を心がける
• ストレス管理テクニック（呼吸法、瞑想など）を習得する

治療と仕事のバランスの取り方

限られたエネルギーを仕事と療養に適切に配分するためのタイムマネジメント術を身につけましょう。通院日を固定の曜日に設定したり、1週間単位で仕事、治療、休息のスケジュールを立てることが有効です。また、体調の波に合わせて期待値を調整し、「今日はここまで」と線引きする勇気を持つことも大切です。

慢性疲労症候群と就労の両立は決して容易ではありませんが、適切な治療、職場の理解と配慮、そして自己管理の工夫により、症状をコントロールしながら働き続けることは可能です。

症状が重度の場合は、休職や転職、障害年金の申請なども視野に入れて検討しましょう。

まとめ：慢性疲労症候群があっても自分らしく働くために

慢性疲労症候群（CFS）は日常生活に大きな影響を与える疾患ですが、適切な支援や工夫によって、自分らしい働き方を見つけることは可能です。症状の変動に対応できる柔軟な働き方を模索し、自分の強みを活かせる分野に焦点を当てましょう。

体調管理と仕事のバランスを最優先に考え、エネルギー配分を意識した生活スタイルを確立することが重要です。また、就労支援機関や各種制度を積極的に活用し、経済的な基盤を安定させることも大切です。